暮らしの役立ち情報

１．地球エネルギー問題

人類は火や道具を使い、鉄を作り、更に200年前頃から産業革命が起り消費エネルギーが著しく増加しました。最近は、石炭・石油・天然ガスなどの化石燃料が主なエネルギー源です。
人々は豊かで便利な文化生活を創造してきました。がしかし、その代償として化石燃料から生じる温室効果ガスを増大させ、地球環境を破壊しています。
又、化石燃料は無限にあるわけではありません。各々の可採年数（埋蔵量 を年間消費量で割った年数）は、およそ石油40年強、天然ガス・ウラン70年前後、石炭230年前後と予測されています。（出典：太陽光発電協会ＨＰ）

２．地球温暖化とは？

石炭や石油を燃やす事により発生する亜硫酸ガスなどの硫黄酸化物（SOx）、窒素酸化物（NOx）などが酸性雨をもたらし森林や農作物・魚貝類の減少を招き、二酸化炭素（CO2）などによる温室効果ガスの増大は、異常気象や砂漠化、北・南極の氷を溶かし海面の水位の上昇などを引き起こしています。

化石燃料の消費が地球環境を汚染している

この地球は、温室効果ガスが無ければマイナス20℃の世界で人類は生存できません。
しかし、約1万年前から地球の平均気温は約15℃で安定していましたが、1900年代より温室効果ガスが増加し気温の上昇が始まり、2100年には地球の平均気温が2℃上昇し、海面 が現在より50cm以上高くなると予測されており、その時期は大巾に早まると危具されています。
二酸化炭素・亜酸化窒素・メタン・フロンなどが温室効果ガスです。中でも二酸化炭素（CO2）が6割強を占めています。（出典：太陽光発電協会ＨＰ）

３．世界規模での取り組みが始まっています

地球温暖化問題に対する取組みとして、1992年の地球環境サミット（UNCED。於リオ･デジャネイロ）で国連気候変動枠組条約が採択され、現在我が国を含む188カ国及び欧州共同体が締結。それを受けて1997年12月に、京都で開かれた気候変動枠組条約第3回締約会議（COP3）で京都議定書が採択されました。

●京都議定書＝日本は6％削減を目標にスタート

先進国等に対し、温室効果ガスを1990年比で、2008年～2012年に一定数値（日本6％、米7％、EU8％）を削減することを義務づけました。また、その削減を達成するための京都メカニズム等を導入。我が国は2002年6月4日締結。現在152カ国及び欧州共同体が締結している（2005年8月2日現在）。ロシアの締結により発効要件が満たされ、2005年2月16日に発効しました。

●G８ハイリゲンダム・サミット＝安倍総理より日本提案「美しい星50」の紹介

2007年6月6日から8日まで、ドイツで開催されたＧ８ハイリゲンダム・サミットでは、地球温暖化問題への取組が最重要課題の一つとして取り上げられました。
サミットでは、G8首脳の間で、すべての主要排出国を巻き込むプロセスにおいて、2050年までに世界規模での温室効果ガスの排出量を少なくとも半減するという我が国等の提案を真剣に検討することとされました。

４．太陽光発電の役割

地球温暖化問題への対応の必要性が高まり、二酸化炭素の排出抑制は国際的責務になっています。そのために新エネルギー政策に基づき、資源制約や環境負荷の少ない新エネルギーの加速的な開発および導入が不可欠となっています。
新エネルギーとは太陽光発電、風力発電、廃棄物発電、クリーンエネルギー自動車などを指し、太陽光発電は以下のような特徴を持つため、今後大いに期待される新エネルギーとしての役割を求められています。

• クリーンエネルギー
• 永続的な太陽エネルギー
• 膨大な太陽エネルギー
• 長寿命な太陽電池
• 太陽光の当たる所ならどこでも設置できる
• メンテナンスがほとんど不要
• 人の手を必要としない運転

（出典：太陽光発電協会ＨＰ）

Ｑ． シーズクリエイトの分譲するマンションには太陽光発電システムが設置されています。マンションに設置されている太陽光発電システムはどのぐらい環境に貢献しているのでしょうか？




Ａ．太陽光発電システムを導入することにより、火力発電所で排出されるCO2の削減と、そこで消費される原油量 の節約が可能となります。
１０ｋＷの太陽光発電システムの設置されているマンションでは、年間平均約10,000ｋＷの発電量が期待できます。これを火力発電所の代替と仮定すると、地球温暖化の原因であるCO2の年間発電量を炭素〈C〉量に換算すると年間1.89t-Cの二酸化炭素排出削減となります。原油量は年間約2,430リットルの節約となります。またそのCO2吸収効果を森林面積に換算削減すると、森林1.94ヘクタールに相当します。
（出典：太陽光発電導入ガイドブック　NEDO）

出典：太陽光発電協会ＨＰ
参考：環境省＞地球環境・国際環境協力

e-暮らし研究所　所長　暮の助